マドリヤ木工部の特徴と強み②

マドリヤでは「自社で許容応力度計算を行い耐震等級３の性能を確保する」事を標準としています。

木造住宅の構造の検討方法は
「仕様規定」
「住宅性能評価基準」
「許容応力度計算」
と大きく３つに分かれます。

私が住宅の設計に携わり始めた22年前は阪神淡路大震災の教訓を踏まえ建築基準法の新たな耐震基準が施行された直後でした。
今現在の既存住宅の耐震調査においても「平成12年度基準」後に建てられた住宅か否か、と言われるくらいの大改訂で、当時頑張って勉強をしたのを覚えています。
これが通称「仕様規定」呼ばれる基準で今日の木造住宅が満たすべき最低限の性能となっています。
また同時期に制定された品確法に基づく「住宅性能表示制度」によって、たぶんみなさんも良く耳にされている「耐震等級」という評価基準ができました。
この基準では仕様規定以上の耐力壁量やバランスの良さが必要になり、加えて床面や屋根面などの水平面の強さを床倍率という指標で評価を行い耐力壁の力がしっかり働く建物になるように設計する事が求められます。
現在では少しづつ性能表示基準以上で設計されている住宅が増え、耐震性の高い建物が確実に多くなっているように思います。

しかし2016年に起きた熊本地震では前震と本震が2回立て続けに発生した事により、本来震度７で倒壊しないとされる基準の耐震等級１や２の住宅が倒壊し耐震等級３の住宅だけが残るという今までの耐震基準に対する認識が大きく変わる出来事が起こりました。

マドリヤがなぜ許容応力度計算にこだわるのか、それは同じ耐震等級でも住宅性能表示基準にくらべ「許容応力度計算」による設計の方が大きく性能が上回るからです。
熊本地震後の調査検証においてもその事実が確認され、モデルプランで解析ソフトによるシュミレーションを行ったところ熊本地震と同等の地震波では許容応力度計算による耐震等級３以外の建物は倒壊するという結果が明らかになっています。
構造の断面寸法などををスパン表というリストから選び詳細の計算を省略することが出来る性能表示に対し、許容応力度計算では建物の各部の荷重を考慮し基礎や柱・梁の１本にまで加わる力を計算して必要な断面や接合部の耐力を求めます。
詳細の計算を行う事は手間も時間もかかりますが、性能基準では数百年に1度と想定していた震度6以上の地震がもっと短い頻度で発生している今、より高い基準で設計する事が必要と考えているのです。

また構造計算を自社で行っている理由について、

構造の知識があれば、「許容応力度計算による耐震等級3」を成立させる事は容易（実際には大変ですが）です。
しかし構造事務所さんが計算を行う場合でも実際の木造住宅の施工に精通していない方が担当をされるケースも中にはあり、
計算が成立していても施工上支障のある構造の組み方や意匠が犠牲になってしまっている事も過去にありました。
構造の知識をもった設計者が計算を行う事で、「意匠」「性能」「施工」全てを網羅して検討する事が出来ると共に、より良い間取りと空間の実現がが可能になると考えています。
部分的に高強度の構造体にて補強する箇所が計算上ある場合には、建物の長期的な負担を減らすため耐力壁の位置を変更し家全体でバランス良く外力に対応できるように調整します。
またバランスよく計画すれば過剰な部材を減らしコストコントロールにもつながるのです。

さてマドリヤ木工部の強みについて、次回は断熱性能基準と施工体制についてお話をしたいと思います。

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